全労済協会 > シンクタンク事業 > 調査研究活動 > 勤労者福祉研究会

勤労者福祉研究会

画像をクリックすると、内容の一部(「はじめに」等の抜粋)をPDFファイルでご覧いただけます。(ファイル容量の記載がある画像のみ)

  • 生活保障研究会

    (2011年9月~2013年5月)

    研究会趣旨

     2011年9月から2013年5月にかけて14回にわたって、現在の日本社会において人々が相互にむすびつき支え合うことを困難にしている問題を解決し、安心できる社会を構築するために、教育、雇用、社会保障を中心とするシステムがいかに連携すべきか、問題提起と提言をまとめました。
    研究会の成果は、書籍『生活保障の戦略 ―教育・雇用・社会保障をつなぐ』(岩波書店)として全国の書店で発売しておりますので、ぜひご一読ください。

    研究会委員

    ※役職は研究会終了当時
    【主査】
    宮本 太郎 (中央大学法学部教授)
    【委員】
    埋橋 孝文 (同志社大学社会学部社会福祉学科教授)
    駒村 康平 (慶應義塾大学経済学部教授)
    佐藤 博樹 (東京大学大学院情報学環教授)
    重頭ユカリ (農林中金総合研究所主任研究員)
    本田 由紀 (東京大学大学院教育学研究科教授)
    宮本みち子 (放送大学教養学部教授)
    諸富 徹  (京都大学大学院経済学研究科教授)

    『生活保障の戦略 ―教育・雇用・社会保障をつなぐ』概要:PDFファイル

    (659.6 KB)

    『生活保障の戦略 ―教育・雇用・社会保障をつなぐ』

    中央大学法学部教授 宮本太郎 編著
    2013年10月 岩波書店、サイズ19×13.2cm、272ページ
    価格:本体 1,700円 + 消費税5%

  • 地域社会研究会

    (2009年9月~2011年6月)

    研究会趣旨

     本研究会では、コミュニティーが崩壊し、疲弊した日本の地域社会について、総合的に研究を進めました。地域経済の活性化や雇用、地域づくりの担い手の育成、地方行政・財政のあり方等、今後の政策提起や具体化策などを検討しました。

    報告誌が刊行されました。

    研究会委員

    ※役職は研究会終了当時
    【主査】
      岡﨑 昌之 (法政大学現代福祉学部教授)
    【委員】
      青木  勝 (長岡市山古志支所長)
      坂元 英俊 (阿蘇地域振興デザインセンター事務局長)
      高端 正幸 (新潟県立大学国際地域学部准教授)
      並河 信乃 (拓殖大学地方政治行政研究所客員教授)
      林 美香子 (慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科教授)
      山重  明 (株式会社ノーザンクロス代表取締役)
      横石 知二 (株式会社いろどり代表取締役)

  • 希望のもてる社会づくり研究会

    (2008年11月~2011年3月)

    研究会趣旨

     2008年11月から2011年3月にかけて14回にわたって、様々な課題を抱え、閉塞感がただよう今日の日本社会について、「希望のもてる社会」をつくり上げていくために何が必要なのか、金融・経済、環境、社会保障、雇用、福祉、教育、財政などの観点から幅広く検討し、問題提起と提言をまとめました。
     研究会の成果は、書籍『自壊社会からの脱却 ―もう一つの日本への構想』(岩波書店)として全国の書店で発売しておりますので、ぜひご一読ください。

    研究会委員

    ※役職は研究会終了当時
    【主査】
      神野 直彦 (東京大学名誉教授)
    【委員】
      阿部 彩  (国立社会保障・人口問題研究所社会保障応用分析研究部部長)
      植田 和弘 (京都大学大学院経済学研究科教授)
      駒村 康平 (慶應義塾大学経済学部教授)
      高端 正幸 (新潟県立大学国際地域学部准教授)
      広田 照幸 (日本大学文理学部教授)
      水野 和夫 (埼玉大学大学院客員教授、元三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社チーフエコノミスト)
      宮本 太郎 (北海道大学大学院法学研究科教授)

    『自壊社会からの脱却 ―もう一つの日本への構想』概要:PDFファイル

    (235.6 KB)

    『自壊社会からの脱却 ―もう一つの日本への構想』

    東京大学名誉教授 神野直彦、北海道大学大学院法学研究科教授 宮本太郎 編著
    2011年2月 岩波書店 サイズ19× 13.2 cm 248頁
    価格:1,680円(消費税込)

  • 参加インセンティブから考える公的年金制度のあり方研究会

    (2007年11月~2008年9月)

    研究会趣旨

     2007年11月から2008年9月にかけて13回にわたって、国民の公的年金制度への参加インセンティブを高めるという観点から、公的年金制度の現状と課題について幅広く検討を行い、新たな公的年金制度のあり方について提言をまとめました。
     研究会の成果は、書籍『年金を選択する ―参加インセンティブから考える』(慶應義塾大学出版会)として全国の書店で発売しておりますので、ぜひご一読ください。

    研究会委員

    ※役職は研究会終了当時
    【主査】
      駒村 康平 (慶應義塾大学経済学部教授)
    【委員】
      稲垣 誠一 (財団法人年金シニアプラン総合研究機構審議役)
      清水 信広 (独立行政法人農業者年金基金数理・情報技術役)
      嵩 さやか (東北大学法学部准教授)
      中嶋 邦夫 (ニッセイ基礎研究所副主任研究員)
      山田 篤裕 (慶應義塾大学経済学部准教授)
      柳下 伸  (全労済本部共済開発部部長)

    書籍『年金を選択する -参加インセンティブから考える』 概要:PDFファイル

    (1.2 MB)

    書籍『年金を選択する -参加インセンティブから考える』

    慶應義塾大学経済学部教授 駒村 康平 編著
    2009年5月 慶應義塾大学出版会 
    A5版 262頁  
    価格:3,150円(消費税込)

  • 所得保障システムから考える日本の将来研究会

    (2006年4月~2007年5月)

    研究会趣旨

     2006年4月から調査研究活動の一環として、「所得保障システムから考える日本の将来」研究会を設置し、2007年5月まで全12回に亘って、年金を中心とした所得保障システムのあり方について、雇用政策や公的扶助などの関連諸制度との整合性も踏まえた幅広い検討を行いました。

    報告誌が刊行されました。

    研究会委員

    ※役職は研究会終了当時
    【主査】
      江口 隆裕 (筑波大学大学院ビジネス科学研究科長)
    【委員】
      兼村 高文 (明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授)
      駒村 康平 (慶應義塾大学経済学部教授)
      西村 淳  (環境省大臣官房廃棄物・リサイクル対策部企画課リサイクル推進室長)
      布川 日佐史(静岡大学人文学部経済学科教授)
      藤井 宏一 (労働政策研究・研修機構統括研究員)
      坪野 剛司 (全労済参与)

シンクタンク事業

シンクタンク事業 メルマガ会員募集中 メルマガ登録はこちらから

Monthly Note(全労済協会だより)