各種研究会

働く人たちの生活をゆたかにするための調査研究や委託調査研究等に取り組んでいます。

これからの働き方研究会

(2017年6月~2018年5月)

研究会趣旨

近年、働くことの環境や意識が変化するなかで、働く人々が冷静かつ希望をもって生きていくために、「『働く』を見つめ直す:雇用者の視線から」をテーマに設置し、働くことにまつわる、知っているようで知らなかった事実、なんとなく気になっていた事実、研究者は知っているけれど、一般の働く方に知ってもらえたら役に立つのではないかと思われる事実を出し合い、あらためて整理・解説し、これからの「働く」を考える上でのヒントを、働いている人たちに提案していくことを目指します。本サイトでは、研究会の概要をご紹介します。

  • 研究会委員
  • 【主査】玄田 有史 氏(東京大学社会科学研究所教授)
  • 【委員】大嶋 寧子 氏(リクルートワークス研究所主任研究員)
    • 川上 淳之 氏(東洋大学経済学部准教授)
    • 桑村 裕美子 氏(東北大学大学院法学研究科准教授)
    • 佐野 晋平 氏(千葉大学法政経学部准教授)
    • 高橋 陽子 氏(労働政策研究・研修機構研究員)
    • 田中 聡一郎 氏(関東学院大学経済学部講師)
    • 勇上 和史 氏(神戸大学大学院経済学研究科准教授)
    • 横山 泉 氏(一橋大学大学院経済学研究科講師)

シニア層の社会参加活動研究

(2013年6月~2014年6月)

研究会趣旨

我が国は急速な高齢化が進行し、本格的な「人生90年時代」を迎えるにあたり、長年にわたって職場に身を置いてきた人々にとって、退職後の「長い第二の人生」を如何におくるかが今後重要になる。本研究では、地域社会での活動に勤しむシニア世代の方々へのインタビュー調査を実施し、社会貢献活動への参加の特徴とその成立条件等について分析を行った。

  • 研究会委員
  • ※所属・役職は研究会終了当時
  • 宮本 みち子 氏(放送大学 副学長)
  • 中川 久美子 氏(横浜市立大学 非常勤講師)
  • 宮本 万理子 氏(神戸芸術工科大学 助教)

生活保障研究会

(2011年9月~2013年5月)

研究会趣旨

2011年9月から2013年5月にかけて14回にわたって、現在の日本社会において人々が相互にむすびつき支え合うことを困難にしている問題を解決し、安心できる社会を構築するために、教育、雇用、社会保障を中心とするシステムがいかに連携すべきか、問題提起と提言をまとめました。
研究会の成果は、書籍『生活保障の戦略 ―教育・雇用・社会保障をつなぐ』(岩波書店)として全国の書店で発売しておりますので、ぜひご一読ください。

  • 研究会委員
  • ※役職は研究会終了当時
  • 【主査】宮本 太郎 氏(中央大学法学部教授)
  • 【委員】埋橋 孝文 氏(同志社大学社会学部社会福祉学科教授)
    駒村 康平 氏(慶應義塾大学経済学部教授)
    佐藤 博樹 氏(東京大学大学院情報学環教授)
    重頭 ユカリ 氏(農林中金総合研究所主任研究員)
    本田 由紀 氏(東京大学大学院教育学研究科教授)
    宮本 みち子 氏(放送大学教養学部教授)
    諸富 徹 氏(京都大学大学院経済学研究科教授)

地域社会研究会

希望のもてる社会づくり研究会

(2008年11月~2011年3月)

研究会趣旨

2008年11月から2011年3月にかけて14回にわたって、様々な課題を抱え、閉塞感がただよう今日の日本社会について、「希望のもてる社会」をつくり上げていくために何が必要なのか、金融・経済、環境、社会保障、雇用、福祉、教育、財政などの観点から幅広く検討し、問題提起と提言をまとめました。 研究会の成果は、書籍『自壊社会からの脱却 ―もう一つの日本への構想』(岩波書店)として全国の書店で発売しておりますので、ぜひご一読ください。

  • 研究会委員
  • ※役職は研究会終了当時
  • 【主査】神野 直彦 氏(東京大学名誉教授)
  • 【委員】阿部 彩 氏(国立社会保障・人口問題研究所社会保障応用分析研究部部長)
    植田 和弘 氏(京都大学大学院経済学研究科教授)
    駒村 康平 氏(慶應義塾大学経済学部教授)
    高端 正幸 氏(新潟県立大学国際地域学部准教授)
    広田 照幸 氏(日本大学文理学部教授)
    水野 和夫 氏(埼玉大学大学院客員教授、元三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社チーフエコノミスト)
    宮本 太郎 氏(北海道大学大学院法学研究科教授)

共済生協における組合員活動の研究

(2009年5月~2010年10月)

研究会趣旨

ライフ・スタイルや人々の意識が変化し、地域社会における人と人とのつながりが希薄になってきた。この変化は、人々の生きがいや希望、生活満足度に対して大きな影響を及ぼすとともに、生活協同組合においても組合員の運営参加や組合員活動のあり方が大きく変化してきている。本研究では、組合員意識調査などを通じて、特に共済事業を営む生活協同組合の組合員活動の可能性を探り、それに関する示唆を提供することを目的とする。

  • 研究会委員
  • ※役職は研究会終了当時
  • 杉本 貴志 氏(関西大学商学部教授)

共済生協のあり方研究

(2009年5月~2010年10月)

研究会趣旨

2008年4月に新生協法が施行され、共済事業における契約者保護、事業の健全性の確保とガバナンスの強化等が進められた。本研究では、組合員の利便性を高め、組合員の事業への参加を促進することによって組合員の相互扶助機能の強化、拡大を図り、もって地域コミュニティの持続可能な発展に寄与するためには何が必要なのかを明らかにするとともに、共済生協の今後のあり方についての方向性を指し示すことを目的とする。

  • 研究会委員
  • ※役職は研究会終了当時
  • 江澤 雅彦 氏(早稲田大学商学部教授)

国際保険監督および国際会計基準等の動向研究

(2009年9月~2010年8月)

研究会趣旨

2008年秋の国際金融危機を経て、金融・保険規制や国際会計基準の見直しが進められている。
特に、国際会計基準審議会と保険監督者国際機構における会計・ソルベンシーの枠組みの見直しは、日本の保険業界のみならず共済事業にも大きな影響を及ぼす可能性を含んでいる。本研究では、これらの国際動向が日本の監督基準や保険会社、共済団体に与える影響を検討し、特に生協共済にとってどのような対応が必要となるか提言することを目的とする。

  • 研究会委員
  • ※役職は研究会終了当時
  • 米山 高生 氏(一橋大学大学院商学研究科教授)
  • 山本 信一 氏(立命館大学経済学部教授)

参加インセンティブから考える公的年金制度のあり方研究会

(2007年11月~2008年9月)

研究会趣旨

2007年11月から2008年9月にかけて13回にわたって、国民の公的年金制度への参加インセンティブを高めるという観点から、公的年金制度の現状と課題について幅広く検討を行い、新たな公的年金制度のあり方について提言をまとめました。
研究会の成果は、書籍『年金を選択する ―参加インセンティブから考える』(慶應義塾大学出版会)として全国の書店で発売しておりますので、ぜひご一読ください。

  • 研究会委員
  • ※役職は研究会終了当時
  • 【主査】駒村 康平 氏(慶應義塾大学経済学部教授)
  • 【委員】稲垣 誠一 氏(財団法人年金シニアプラン総合研究機構審議役)
    清水 信広 氏(独立行政法人農業者年金基金数理・情報技術役)
    嵩 さやか 氏(東北大学法学部准教授)
    中嶋 邦夫 氏(ニッセイ基礎研究所副主任研究員)
    山田 篤裕 氏(慶應義塾大学経済学部准教授)
    柳下 伸 氏(全労済本部共済開発部部長)

所得保障システムから考える日本の将来研究会

(2006年4月~2007年5月)

研究会趣旨

2006年4月から調査研究活動の一環として、「所得保障システムから考える日本の将来」研究会を設置し、2007年5月まで全12回に亘って、年金を中心とした所得保障システムのあり方について、雇用政策や公的扶助などの関連諸制度との整合性も踏まえた幅広い検討を行いました。

  • 研究会委員
  • ※役職は研究会終了当時
  • 【主査】江口 隆裕 氏(筑波大学大学院ビジネス科学研究科長)
  • 【委員】兼村 高文 氏(明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授)
    • 駒村 康平 氏(慶應義塾大学経済学部教授)
    • 西村 淳 氏(環境省大臣官房廃棄物・リサイクル対策部企画課リサイクル推進室長)
    • 布川 日佐史 氏(静岡大学人文学部経済学科教授)
    • 藤井 宏一 氏(労働政策研究・研修機構統括研究員)
    • 坪野 剛司 氏(全労済参与)