雇用・労働

研究会趣旨
2011年９月から2013年５月にかけて14回にわたって、現在の日本社会において人々が相互にむすびつき支え合うことを困難にしている問題を解決し、安心できる社会を構築するために、教育、雇用、社会保障を中心とするシステムがいかに連携すべきか、問題提起と提言をまとめました。
研究会の成果は、書籍『生活保障の戦略　―教育・雇用・社会保障をつなぐ』（岩波書店）として全国の書店で発売しておりますので、ぜひご一読ください。

早稲田大学　寄附講座
少子高齢社会における生活保障論
変化する福祉社会を職業人・市民としてどう生きるか

（一財）日本総合研究所理事長、多摩大学学長、㈱三井物産戦略研究所会長

東京大学高齢社会総合研究機構 特任教授

東京シンポジウム報告

■第1部：基調講演①　金子 勝 氏
「社会保障・税一体改革の見落としてはならない論点」

■第1部：基調講演②　湯浅 誠 氏
「豊かな無縁社会へ」

■第2部：パネルディスカッション
「絆社会実現への展望～今こそ問われる生活支援とは～」

株式会社いろどり 代表取締役

慶應義塾大学　経済学部　教授

北海道大学大学院　法学研究科　教授

研究会趣旨
本研究会では、コミュニティーが崩壊し、疲弊した日本の地域社会について、総合的に研究を進めました。地域経済の活性化や雇用、地域づくりの担い手の育成、地方行政・財政のあり方等、今後の政策提起や具体化策などを検討しました。

研究会趣旨
2008年11月から2011年３月にかけて14回にわたって、様々な課題を抱え、閉塞感がただよう今日の日本社会について、「希望のもてる社会」をつくり上げていくために何が必要なのか、金融・経済、環境、社会保障、雇用、福祉、教育、財政などの観点から幅広く検討し、問題提起と提言をまとめました。 研究会の成果は、書籍『自壊社会からの脱却 ―もう一つの日本への構想』（岩波書店）として全国の書店で発売しておりますので、ぜひご一読ください。